漁師になるには
漁師になるまでのステップ
1
まずは、情報を集めよう
漁師といっても、漁業種類や地域によって働き方や生活スタイルはさまざま。
できるかぎり多くの情報を集めて、自分が目指す漁師の姿をイメージしよう。
・「漁師 .jp」のほか各都道府県ごとにも情報発信をしています。
2
行動を起こそう(参加 ・ 体験する)
直接漁師の話を聞いたり、漁業体験などに参加することも、情報収集のひとつ。実際の仕事や生活スタイルなどについて、現場に足を運び、生の声を聞いて、自分に合う漁業を見つけよう。
・漁業就業セミナー(座学・体験)に参加
→漁師就活セミナーでは高校生、大学生がオンラインで参加されています。
開催の希望があればご連絡ください。個別セミナーも対応します。
・漁業就業支援フェアに参加
→タイミングが合えば就業支援フェアに参加するのが一番の近道です。一度に全国の漁業者と話しができる機会はほかにないのでぜひご来場ください。来場されたらできるだけたくさんの漁師さんと話しをしてくださいね。
わからないことがあればまるごと相談ブースにお越しください。
最新のフェア情報はこちら
・漁業体験に参加 など
→就職を決める前に、できるだけ体験乗船をしてみてください。体験乗船は直接、漁師さんに相談してみると話が早いです。
3
求人情報を探そう(就職活動)
自分の目ざす漁師がイメージできたら、求人情報を探して、直接アプローチしよう。面接や乗船体験などを経て採用が決まるケースも多い。
・求人情報を検索 漁師の求人情報としては 漁師.jp の漁業求人情報が件数、内容ともに充実しています。常に更新していますのでチェックしてみてください。
・直接漁協や漁業会社にアプローチ
また、漁業就業支援フェアでは、採用意向のある漁協や漁業会社が出展するので、直接採用状況などを確認できます。
・各都道府県、市町村にも水産課などの部署で地域内の情報を持っているところがあります。住んでみたい地域などがあれば行政や漁連、漁協などに直接聞いてみましょう。
4
決定! 漁師へのスタート
経験ゼロからでも大丈夫。 昔は漁師になるのは漁師の子供という感覚がありましたが、今は未経験で地元出身でない方が漁師になるのが当たり前の時代になりました。
お祭りなどの伝統行事や地域の決まりなどもあるので、そういったことを守りながら楽しい漁師ライフを送ってください。
その前に…漁師に限ったことではありませんが、雇用条件などは書面で確認し、トラブルにならないようにしてくださいね。
漁師になってからのキャリアアップ
沿岸漁業のキャリアアップ
親方漁師に弟子入りし、将来的に独立して自分で生計を立てるか、漁業会社の乗組員(従業員)としてキャリアを積むかが主になります。漁業会社で乗組員として何年か働いた後に独立漁業を目指す人もいます。独立するには免許や資格を取得するだけでなく、漁協の組合員になることが必須となります。
親方漁師の弟子や漁業会社の従業員となり、漁船の乗組員として従事する
必要な資格を取る
・船舶免許
・漁業無線 など
漁協の組合員になる
その地域で漁業に従事した実績(おおむね 90日〜120日以上)と、定住して漁業を続ける意志が必要
沖合・遠洋漁業のキャリアアップ
経験を積み、幹部職員を目指すか、中・大型船の乗組員となって働くケースが主になります。
資格(海技士)にチャレンジし、自分のキャリアに磨きをかけよう。
漁業会社の船員として甲板部、機関部で働き、経験を積む
必要な海技士資格を取る
・航海士(海技士・航海)
・機関士(海技士・機関)
漁船のリーダーを目指す
・漁船の最高責任者漁労長、船長、機関長を目指す
中・大型漁船の乗組員(リーダー職)序列と役割
- 漁労長
- 操業・漁獲を指揮する最高責任者。敬意を込めて「船頭」と呼ばれる乗組員のトップリーダー。
- 船長
- 船の運航を指揮する監督責任者。キャプテンとして船内の規律を維持する責任者。
- 機関長
- チーフエンジニアとしてエンジンなどの保守・点検を担当する、船の機関の責任者。
- 通信長
- 無線などにより他の漁船や陸上との連絡を担当するチーフオペレーター。
- 一等航海士
- 甲板部の指揮監督を担当するチーフオフィサー。
- 一等機関士
- 機関長を補佐するファーストエンジニア。
- 操機長
- 機関部の実務遂行リーダーでナンバンと呼ばれる。
- 甲板長
- 甲板部の実務遂行リーダーでボースンと呼ばれる。
- 冷凍長
- 冷凍設備の管理・実務を担当する長。
- 司厨長
- コック長として船員の食事を担当する長。
漁師になるための資格がとれる学校
水産高校
水産業に関わる専門技術や知識を身に着ける場として、全国に46校の水産高校が設置されています。
全国水産高等学校長協会のホームページはこちらから
漁業学校
漁業者等の安定的な確保と育成を図るため、漁業への就業前の若者に対し資金を交付するほか、就業・定着促進のための漁業現場での長期研修、海技免状の資格取得及び漁業者の経営能力の向上等を支援します。(水産庁ホームページより)